これをみればわかる!ヘリコプターパイロットの資格と選び方

一言でヘリコプターパイロットといっても、そのお仕事内容や種類もいくつかあり、用途によって取る資格も様々です。
今回はそんなヘリコプターパイロットの資格の種類と選び方について、詳しく見ていきましょう。

ヘリパイロットの免許は2種類

ヘリコプターの操縦をするためにはまず、自家用操縦士か、事業用操縦士の資格を学科試験に受かって取得する必要があります。他にも定期運送用操縦士という資格でもヘリコプターの操縦が可能ですが、こちらはそもそもヘリコプターの操縦経験が一定以上ないと学科試験を受けることが出来ません。ここでは自家用操縦士と事業用操縦士の二つに絞って紹介していきます。

自家用操縦士とは

自家用操縦士はその名前の通り、自家用の飛行機やヘリコプターを操縦するために必要な資格です。趣味としてヘリコプターを操縦したいという人にはおすすめとされている資格になっています。

自家用操縦士の資格を取るためにはまず、17歳以上であることが求められます。また自家用とはいっても、定期運送用操縦士や事業用操縦士と同様に、ある程度の飛行経験も必要ですので注意しましょう。

ただし注意点としては、自家用操縦士の資格は読んで字のごとく、自家用での操縦に限られた資格です。したがって、友人や家族を乗せてのフライトは可能ですが、金銭が発生する仕事等でのヘリコプターの操縦をする際には事業用操縦士の資格が必要です。また、もし資格を取り終えても操縦をする際には、第二種航空身体検査証明が必要です。

自家用操縦士の学科試験内容

自家用操縦士の学科試験の内容は実施試験と筆記試験の二つがあります。

【筆記試験】

筆記試験はヘリコプターの運転技術に関するものよりも、航空機を扱う上で不可欠な知識を問われるものが多いです。大別すると航空工学、航空気象学、空中航法、航空通信学、航空法規という分野に分かれます。また、自家用操縦士の資格でヘリコプターを操縦するには、無線機の扱いに関する資格の併用も必須なので、学科試験に無線の扱いに関する問題もあります。

【実施試験】

実施試験は教官が横について自分の離着陸等の運転技術や、緊急時の対応等を総合的にチェックして採点されます。ヘリコプターは個人で扱うには危険が大きい乗り物なだけあり、自家用操縦士の学科試験は普通の資格に比べて、安全性を中心とした専門的で難解なものが多いといえるでしょう。

事業用操縦士とは

事業用操縦士は仕事としてヘリコプターの操縦をする際に必要になる資格です。ドクターヘリや報道ヘリ、消防庁のヘリ、農薬散布のためのヘリの操縦資格等もこの資格の適用範囲です。操縦できるヘリコプターの種類が自家用操縦士と同じなので、この資格を取得すると自家用操縦士の資格の代わりにもなります。

事業用操縦士免許の取得条件は18歳以上であること、規定の操縦経験を満たしていること、学科試験・実地試験をクリアすることが求められます。

仕事としてヘリコプターを操縦するための資格なので、訓練時間もその質も自家用操縦士より高く、学科試験の他に最低でも150時間程度の実機での飛行訓練が必要です。また、自家用操縦士と同様、ヘリコプターを操縦するためには無線機に関する資格の取得も必須条件です。

総じて自家用操縦士の資格より取得の難易度も、かかる費用も高いといえるでしょう。

事業用操縦士の学科試験内容

事業用操縦士の学科試験において、筆記問題の傾向自体は自家用操縦士の試験問題とあまり変わりませんが、内容は自家用操縦士のものよりも掘り下げられたものになっています。更に実技試験で求められる技術や知識も自家用操縦士の時よりも高くなります。

事業用操縦士と自家用操縦士の学科試験を受けられる場所

事業用操縦士と自家用操縦士等の航空従事者に関する学科試験は、ほとんどが東京都と大阪府を中心に行われています。したがって、地方に住んでいる人が試験を受けるためには、少し遠出をする必要があるでしょう。

ただし、事業用操縦士と自家用操縦士の学科試験に関しては、東京都と大阪府の他にも、千歳市、仙台市、名古屋市、福岡市、宮崎市、那覇市の計8か所で奇数月に年に6回行われているので、他の航空関係の試験より試験会場の選択肢は多いです。

目的に合わせて資格を選ぼう

このように、ヘリコプターを操縦するための資格は2種類あり、どちらの学科試験も試験内容はほぼ同じですが、試験で求められる知識と技術の深さに差があります。ヘリコプターを操縦する際には、この二つの資格の他に無線に関する資格も必要です。

趣味としてなら自家用操縦士、事業目的での操縦なら事業用操縦士、さらにパイロットとして航空会社などで働きたいなら定期運送用操縦士、というように、自分の目的に合わせてどの資格が必要なのか考えて受験してみてください。操縦士の資格は国家資格ですので高い知識や経験が求められます。取りたいと思ってすぐに取れるものではないので、その点も覚えておきましょう。