ヘリコプターを操縦するためには資格を取る必要があります。技能などが必要なものですから、きちんと試験を受けて資格を取らなければ操縦することはできません。しかし、一口に資格といってもさまざまな資格がありますし、資格によって操縦できるものが違ってくるのです。ヘリコプターを操縦するために必要な資格についてそれぞれ解説していきます。
目次
免許取得に必要な訓練時間と費用
ヘリパイロットになるためには、専門の学校へ行き、学科と飛行訓練を受けます。すでに他の仕事を持っている場合も、仕事を続けながら訓練を受けられるコースなどがあります。
免許には自家用操縦士免許と事業用操縦士免許があり、それぞれで必要な飛行時間も異なります。自家用操縦免許よりの事業用操縦士免許の方が飛行時間も必要な訓練内容も増えます。
【自家用操縦士免許の必要飛行時間】
- 総飛行：40時間以上
- 単独飛行：10時間以上
- 野外飛行：5時間以上
- 同乗教育飛行：20時間以上
【事業用操縦士免許の必要飛行時間】
- 総飛行：150時間以上
- 機長時間：35時間以上
- 野外飛行：10時間以上
- 夜間飛行：5時間以上
- 計器飛行：10時間以上
まず自家用操縦士免許を取得してから、一部の警察や消防など航空隊操縦士の内部選抜や、内部養成を行っている官公庁の採用試験に応募し、そこから事業用操縦士免許を取得することも可能です。
海外で訓練する場合は、国内の場合と比較して短期間・低費用で免許を取得することができます。自家用操縦士免許なら、数ヶ月の訓練および200万円ほどの費用で取得も可能です。
自家用操縦士免許は海外で取得して国内免許に書き換える、という流れが主流になりつつあります。
どこで経験を積むの？
前項で記載したように、ヘリコプターの操縦士になるためには、いずれにせよある程度の飛行経験が求められます。基本的には、航空系の専門学校やパイロットスクールなどに通って経験を積んでいきます。個人的に飛行経験を積むことは現実的ではありませんし、学科試験の勉強もありますから、専門学校や大学、パイロットスクールなどに通うのがもっとも近道でしょう。
学科授業と試験
学科授業と飛行訓練は並行して受けることができます。学科授業で学ばなければいけないことは、航空力学や航空機システム、気象といった理系の内容に加え、航空法規などの暗記科目や英語までさまざまです。
学科試験には自家用学科試験と事業用学科試験があります。
自家用学科試験は航空工学、航空気象、空中航法、航空通信、航空法規の5科目があり、全科目に合格しないと実地試験の申請ができませんが、過去に出題された問題も頻出されるため、きちんと勉強すれば合格することは難しくありません。
事業用学科試験も同じく5科目ですが、難易度は非常に高く、しっかり対策をすることが必要です。こちらも学科試験に受かると実地試験を受験できます。
受験料について
自家用操縦士免許と事業用操縦士免許の受験費用は以下のとおりです。
【自家用操縦士免許】
- 学科試験：5,600円
- 実地試験：46,400円
- 登録免許税：3,000円
【事業用操縦士免許】
- 学科試験：5,600円
- 実地試験：56,500円
- 登録免許税：7,500円
資格取得にかかる費用はどのくらい？
結論からいうと、自分でヘリコプターパイロットの免許を取得するためには1000万以上かかります。
ヘリコプターの免許は、自家用操縦士免許と事業用操縦士免許に分かれているのですが、名前からもわかる通り、自家用操縦士免許では就職することができません。あくまでも趣味として操縦する場合の免許です。しかし、自家用操縦士免許を取らなければ事業用操縦士免許を取ることはできないので、第一歩としてまずは自家用操縦士の免許取得を目指すことです。
学校によって費用はまちまちですが、だいたい日本では400万円前後、海外では300〜400万円程度かかり、その後事業用操縦士の免許を取得します。飛行経験などの条件をクリアしていて事業用操縦士の免許のみ取得したい場合、400〜500万円程度で免許が取得できます。ただし、要件をクリアするためにはたくさん飛ばなくてはならないので、その分の費用も合わせて1000〜1500万円程度が免許取得までにかかる費用と言えるでしょう。
自家用操縦士免許から事業用操縦士免許取得までをすべて訓練学校にて取得することもでき、現在航空会社の中には年齢や学歴を満たした志望者に対し奨学金制度を設けているところもあります。試験に合格した奨学生に対して訓練費用を貸し付けしたり、貸し付けしたりした後入社し一定期間勤務した場合は返済免除がされる場合もあります。
