ヘリコプターのパイロット・操縦士になるには

空を飛びたいという夢を持っているという人もいるでしょう。そのような時に目指すのがパイロットです。パイロットというと飛行機のイメージを持っている人もいるでしょうが、ヘリコプターのパイロットになりたいと思っている人も多くいます。ヘリコプターのパイロットになるにはどうしたらいいのでしょうか。今回はヘリコプターの操縦士になる方法について解説します。

資格が必要

ヘリコプターのパイロットになるためには、資格を持っていることが求められます。ヘリコプターに限らず、航空機の操縦士になるためにはまず、資格の取得を目指す必要があるのです。ヘリパイロットになりたいと思うなら、事業用操縦士免許が必要になるでしょう。この事業用操縦士免許は国家資格で、国土交通省が管理を行っています。事業用操縦士免許を取得するためには、高いハードルがありますので、どのように資格を取得するのか見ていきましょう。

まずは、自家用操縦士の免許を取ろう

事業用操縦士免許を取得する条件として、すでに自家用操縦士の免許を持っていることとある程度の実地経験があることが求められます。ですのでまずは、自家用操縦士の免許を取得しましょう。自家用操縦士免許も国家資格で国土交通省が管轄しています。

自家用操縦士免許は、自家用ヘリコプターなどを操縦する時に必要な免許です。基本的には、事業目的でない操縦、つまり趣味でヘリコプターを操縦したいという場合にはこの免許が必要になるでしょう。

自家用操縦士免許の取得条件は17歳以上であること、規定の操縦経験を満たしていること、学科試験・実地試験に合格することが求められます。自家用操縦士免許を取る場合にも、総飛行時間40時間以上や単独飛行10時間以上、同乗教育飛行20時間以上などの条件がありますので、まずは飛行経験を積んで学科試験の勉強などをすることから始めましょう。

自家用操縦士免許を取るには、受験料がかかり学科試験が5,600円、実地試験が46,400円、登録免許税が3,000円必要になります。

自家用操縦士免許を取得したら事業用操縦士免許の取得へ

すでに自家用操縦士の免許を持っている、事業用操縦士免許を取るために自家用を取得したということであれば、事業用操縦士免許の取得を目指していきましょう。

事業用操縦士免許の取得条件は18歳以上であること、規定の操縦経験を満たしていること、学科試験・実地試験をクリアすることが求められます。事業用操縦士免許を取得するためには、受験料が必要になります。

学科試験は5,600円、実地試験は56,500円かかります。このほかにも、登録免許税7,500円が必要です。試験日は年に6回、奇数月に行われるのが原則ですので調べてみましょう。

どのような経験が必要?

事業用操縦士免許を取得するためには、ある程度の操縦経験が必要だと前述しましたが、どのような操縦経験が必要なのでしょうか。まず、飛行時間の条件があります。
ヘリコプターのパイロットになるためには、総飛行時間150時間以上という条件をクリアしなければいけません。また、これ以外にも条件があります。

  • 機長としての飛行が35時間以上あること
  • 機長として5時間以上の夜間飛行をして5回以上の着陸と離陸をすること
  • 10時間以上の計器飛行をすること
  • オートロテイションで着陸すること
  • 機長として300km以上の野外飛行をして、中間で2回以上の生地着陸をすること

これらの飛行経験を積むことが事業用操縦士の試験を受けるための条件になるのです。条件を満たしていないとそもそも試験を受けることができないので注意しましょう。

どのように経験を積めばいいの?

このように、飛行経験を積まなければ試験を受けることができない事業用操縦士免許ですが、ヘリコプターの操縦経験をどのように積めばいいのかわからないという人もいるでしょう。基本的には、パイロットを養成しているようなパイロットスクールに入学する、航空大学などの専門的な学校に進学するというような方法があるでしょう。パイロットになるためのスクールは、非常に高額な費用が必要になります。スクールにもよりますが、大体1,000万円以上かかってしまうのが一般的です。ヘリコプターの操縦士を求めているような航空会社では、奨学金制度を設けているところもありますので、調べてみるといいでしょう。ヘリパイロットになるためには、操縦経験だけでなく学科試験の勉強も必要になります。スクールでは学科のための授業などもありますから、パイロットを目指すためにはパイロットスクール、または航空大学などで学ぶのが近道でしょう。

ヘリパイロットの就職先

事業用操縦士免許を取得した後は、その免許を活かして就職活動をすることになります。ヘリコプターのパイロットの就職先としてはまず、官公庁が挙げられます。海上保安庁や警視庁、地方の警察、消防庁、防災関係など官公庁の就職先は多くあります。官公庁への就職メリットとしては安定性があるということでしょう。そのほかには、民間の航空事業会社という選択肢もあります。航空会社というと大手のエアラインを思い浮かべる方も多いでしょうが、ヘリコプターに特化している航空事業会社も多く存在しているのです。自家用機会社でパイロットを募集していることもあります。就職をスムーズに進めたいという場合には、できるだけ就職率の高いスクールを選ぶといいでしょう。

ヘリコプターパイロットの年収は?

ヘリコプターのパイロットの年収は、働く会社によって大きく変わってくると言われています。テレビや新聞社の報道ヘリパイロットの場合には、年収が1,000万円程度だとされています。警察や消防などの場合には、900万~1,000万円程度、物資輸送や農薬散布などの場合には800万円程度のようです。民間の航空事業会社の場合には年収の平均が550万円程度と、他のヘリパイロットと比べると少し低くなっていますが、サラリーマンなどと比べると年収は高い部類に入るでしょう。基本的には、警察や消防、報道ヘリなど危険があるような職種の場合には年収が高くなる傾向にあります。

ヘリパイロットになりたいならスクールに

このように、ヘリコプターのパイロットになりたいと思うのなら、事業用操縦士免許を取る必要があります。独学で取れるものではありませんから、パイロットスクールや航空系の大学などに進んで勉強をするのが一番の近道です。パイロットになるためには高額の費用が必要になりますが、奨学金制度などを導入している航空事業会社もあるので、調べてみてください。